第４回 どの国で療育を受けても自閉症そのものが治るわけではない。（前編）
がっちゃんの発達障害の糸口を見つけるためにロサンゼルスに行こうと決めてから、１年かけて仕事を探していたんだけど、タイミング良く東京ガールズコレクションを運営している会社の社長から「ロスに子会社を作りたいんだけど、任せられるやつはいないか？」と電話がかかってきた。渡りに船と「俺が行く」って、当時勤めていたヤフーを辞めて雇われ社長に転職、家族でアメリカに引っ越した。
アメリカは、発達障害の療育という観点でみると、子どもを取り巻くインフラは日本よりずっと整っている。すべてが無料だし、一人ひとりにセラピストも付く。日本は、生活保護や親が死んだあとの生活などの制度に関してはしっかりしている。しかし療育という１点にしぼると、まだ「療育のプロ」はいないと感じる。
療育のプロのいない日本では「療育」について議論のしようがない。アメリカの場合、大学で心理学や精神学の単位をとると最後の実習でインターンとして現場に派遣されてくるのね。卒業すると初任給400万円から始まって、10年くらい経験を積めば年収1,000万円にもなるんだから、みんなプロをめざすよね。日本の福祉従事者のせいぜい年収300万円以下の給料とは違うから、当然集まる人材の質も違ってくる。
がっちゃんに話を戻すと、アメリカで彼が通っていた現地校の支援学級では、担任の先生のほかに、がっちゃんのためだけにセラピストが付いた。それは他の子も同じで、支援学級に生徒が８人いたら大人は９人いることになる。ここからして日本とは全然制度が違う。家に帰ってからだって、毎日２時間セラピストが派遣されてくる。それでも僕らがお金を支払うことはない。そういう意味でも、療育のインフラはアメリカの方が断然整っている。
カリキュラムは1年に一度、校長先生や支援学級の先生、学校担当者、セラピスト、保護者が一同に会して、“ＩＥＰ”という分厚い個別指導計画書をレビューするんだよ。そこには「言語能力や運動能力を1年かけてこのくらいまで伸ばす」というように細かく目標設定がされているんだけどね。そこにサインすることで、“ＩＥＰ”そのものが契約書になるから、支援学級の先生やセラピストは、その計画をコミットしなくてはならない。だから必死。日本でいえば「ライザップ」みたいなもんだよ。
次の議論は「アメリカで療育を受けられて良かったか？」ということ。確かに制度は整っていたし、がっちゃんの特性にあった療育が提供されたとは思う。でもそれは良いとか悪いとかじゃなくて、自閉症の子どもは大人になっても自閉症のままなので症状が改善されたわけではない。というか自閉症ってそもそも治す病気ではなく、生まれ持った特性でしょ。
